母子手帳っていつ、どこでもらえるの?必要なものや実際の体験談まで、わかりやすく解説します!

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母子手帳は、妊娠6週〜10週ごろに赤ちゃんの心拍が確認され、妊娠が確定したタイミングで住民票のある市区町村の役所などからもらうのが一般的です。

母子手帳は、妊婦健診の補助券として使え赤ちゃんの成長や健康の記録にも役立つ大切なもの
妊娠が確定したら、できるだけ早めに受け取ることをおすすめします。

この記事では、

  • 母子手帳をもらう時期・手続きの流れ
  • 必要な書類や手帳の使い方など

をわかりやすくまとめています。

不安や疑問がある方は、ぜひ参考にしてください。

母子手帳はいつから受け取れるの?

結論: 医師による「妊娠確定」の診断後にもらうことができます

交付の締め切りは設けられていませんが、赤ちゃんの心拍が確認され医師から妊娠確定の診断を受けた後であれば、いつでも申請可能です。

ただし、妊娠届出書(妊娠証明書)に診断した医療機関名や医師名を記入する欄を設けている自治体もあるため、心拍確認後に手続きを行うとスムーズです。

実際には、心拍が見える妊娠 6 週目以降の次回健診までの間に交付窓口へ行く方が多い傾向にあります。

さらに、医療機関によっては「◯◯日までに母子手帳を受け取ってきてください」と具体的な期限を示されるケースもありますので、その際は指示された期日までに必ず交付を受けましょう。

母子手帳をもらうベストタイミングはいつ?

週数何が起きる?受け取り OK?
4〜5 週市販検査薬で陽性反応まだ不可(医師診断が必要)
6〜10 週心拍確認 → 妊娠確定もっとも多い受取時期
11 週〜期限なしだが遅いと公的補助が使えない早めに交付を受けるのがおすすめ

Point
母子手帳と一緒に「妊婦健康診査受診票(補助券)」が交付されます。
遅く受け取ると補助が遡及適用できません。
6~10週目に受け取ることがオススメです!


受け取れる場所はどこ?

  • 住民登録している自治体の役所・保健センターのみ。
    • 里帰り出産予定でも、まずは現住所の自治体で受け取ります。
  • 窓口名は「健康推進課」「母子保健係」など自治体により異なるため、事前に公式サイトで確認しましょう。

母子手帳をもらう時に必要なものはなに?

  • 妊婦さんの個人番号が確認できる書類(以下のうち1点)
    • マイナンバーカード
    • 通知カード
    • 個人番号付き住民票
  • 妊婦さんの本人確認ができるもの(1点、または2点)
    • ※顔写真つきの書類なら1点(例: マイナンバーカード、パスポート、運転免許証など)
    • ※顔写真つきの書類が無い場合は2点(例: 健康保険証、年金手帳など)
  • 妊娠届出書(妊娠証明書)
    • 申請用紙は自治体の公式サイトからダウンロードするか、交付窓口で直接受け取れます。医師の署名が不要な自治体であれば、その場で用紙を受け取り、そのまま記入してもかまいません。
    • 母子手帳の交付に必要な書類や持ち物は自治体ごとに異なります。窓口へ行く前に、お住まいの自治体のホームページで最新情報を必ず確認してください。

母子手帳は代理人でももらえる?

体調が安定しない日が続く場合は、ご両親や配偶者などの代理人でも母子手帳を受け取ることが可能です。代理人による申請を行う場合は、以下の書類を用意しましょう。

  • 妊娠届出書(妊娠証明書)
  • 妊婦さんの個人番号が確認できる書類
  • 代理人の方の本人確認ができる書類(マイナンバーカード、運転免許証など)

自治体で必要書類が異なることがあるため、あらかじめ役所のホームページを確認しておきましょう。

未婚でも母子手帳はもらえる?

母子手帳は、妊娠が確定した人なら誰でも無料でもらえます。結婚しているかどうかは関係ありません。

なお、交付のときに行われる保健師との面談で、未婚について聞かれることもあります。あまり詳しく話したくない方は、代理人に手続きをお願いしたり、郵送で申請できる自治体を利用するのがおすすめです。

母子手帳の交付にかかる時間は?

母子手帳の交付にかかる時間は、だいたい30分〜1時間ほどです。
単に手帳を受け取るだけでなく、保健師から使い方や支援制度についての説明を受けるため、すぐに終わるわけではありません。
また、窓口が混み合っている場合は、1時間以上かかることもあります。時間に余裕を持って行くようにしましょう。

母子手帳の交付手続きは自治体によって異なりますが、一般的に以下のような傾向があります

  • 平日の午前中(特に火〜木曜日の9:00〜11:00頃) は、窓口が比較的空いていることが多く、待ち時間が短く済む傾向があります。
  • 月曜日の午前中や金曜日の午後 は、週明けや週末前のため混雑しやすい時間帯です。
  • 昼休みの時間帯(12:00〜13:00頃) は、職員の休憩時間と重なるため、対応が遅れる可能性があります。

オンライン・郵送での手続きはできる?

母子手帳の申請は、窓口だけでなく「オンライン」や「郵送」でも手続きできます。

オンライン申請
マイナポータルを利用すれば、母子手帳の申請が可能です。申請後には妊娠期面接(保健師との面談)の予約用URLが送られてくるため、面談は別途必要になります。

郵送申請
妊娠届出書と本人確認書類を自治体の健康福祉センターに郵送すると、通常1週間ほどで母子手帳が届きます。

※手続き方法は自治体によって異なるため、事前に各自治体の公式サイトで確認してください。

母子手帳と一緒にもらえるもの

母子手帳のほかにいろいろなものがもらえます。その一例をご紹介します。

品目内容・用途
妊婦健康診査受診票(補助券)妊婦健診の費用補助に使えるクーポン券(最大14回分など)。これがないと健診が全額自己負担になります。
マタニティマークキーホルダーやシールの形で配布され、電車やバスなどで周囲に妊娠を伝えるためのもの。
母子保健ガイドブック妊娠中・産後・育児に役立つ行政支援や制度の解説冊子。
予防接種スケジュール表子どもの定期予防接種の時期と内容を一覧で確認できる紙。
保健師や助産師からの案内資料面談時に渡される地域サポートや相談窓口のチラシ・カードなど。

もらえるものは、各自治体によって中身は異なります。
妊婦健診の受診券などは複数枚もらえることがあるので、きちんと枚数が足りているかなど、もらったら確認しましょう。

Point
母子手帳と一緒に「妊婦健康診査受診票(補助券)」が交付されます。
遅く受け取ると補助が遡及適用できません。
6~10週目に受け取ることがオススメです!


母子手帳はどんなふうに使うの?

● 妊娠から出産、育児までの健康管理に
母子手帳は、妊娠が分かったときから出産、そして赤ちゃんが6歳になるまでの健康状態を記録するための大切なツールです。健診の記録や体調の変化、病気・トラブルの履歴などが一目でわかるため、医療機関でもスムーズな対応ができます。生後は予防接種の記録帳としても使われます。

● 万が一のときの“お守り”にも
外出先で体調を崩してしまったとき、母子手帳に記録された情報があれば、初めての病院でも既往歴や妊娠の進み具合を把握してもらえる可能性が高くなります。緊急時に備えて、外出時にはできるだけ携帯するのがおすすめです。

● 自分だけの妊娠・育児日記としても
健診の結果や赤ちゃんの成長だけでなく、そのとき感じたことや想いを手書きでメモしておくと、かけがえのない記録になります。後から見返したときに、自分自身の記録としても、子どもへの思い出としても、きっと宝物になるはずです。

よくある質問(FAQ)

Q. 早すぎてもらったら困る?

妊娠検査薬だけでは交付不可。医師診断後なら早いほどメリット大(補助券活用・緊急時の診療情報)。

Q. 遅すぎるとどうなる?

補助券が使えず自己負担増&健診履歴が共有できず診療が滞る可能性。早めの交付がおすすめ。

Q. 郵送やオンライン申請はできる?

一部自治体では可能。手続き方法と所要日数は自治体HPで確認。


受け取ったらすぐに始めたい 3 つのこと

  1. 妊婦健診の予約:補助券を活用してスケジュールを立てましょう。
  2. 体調・体重の記録:母子手帳は最初から記入欄があるので、健診日程と合わせてスタート。
  3. 妊娠初期の栄養管理:厚労省は食事 240 µg+サプリ 400 µg/日の葉酸摂取を推奨しています。胎児の神経管が形成される妊娠 8 週以前が特に重要です。

まとめ

  • 母子手帳は“心拍確認後すぐ”に自治体窓口で無料交付
  • 必要書類は マイナンバー+本人確認+妊娠届出書
  • 代理人 OK・郵送/オンライン対応自治体も増加中。
  • 交付後は補助券を活用しながら、妊娠初期の葉酸補給を忘れずに!

妊娠初期に欠かせない葉酸のはなし

  • なぜ葉酸? 胎児の神経管閉鎖障害リスク低減が報告。妊娠1か月前〜妊娠 12 週までは 400 µg/日 の追加摂取が推奨。※厚生労働省通知に基づく。
  • 食事だけでは不足しがち:レバー約 90 g=葉酸 400 µg、毎日は現実的でない → サプリで手軽に補える。
  • サプリ選びのポイント
    1. 合成添加物の有無(無添加・GMP 工場)
    2. 1 日摂取量 400 µg が 1 粒で摂れるか
    3. 定期コースは回数縛りの有無を確認

注意事項・免責

本記事は 2025 年 7 月時点の情報をもとに作成しています。手続きの詳細はお住まいの自治体公式サイトで最新情報をご確認ください。また、サプリメントは医薬品ではなく、効果を保証するものではありません。体調や持病がある場合は、必ず医師にご相談の上ご利用ください。